| 株式会社ディー・エヌ・エー DeNA Co., Ltd. | |
|---|---|
 DeNAのロゴ（出典：ウィキメディア・コモンズ） | |
| 略称 | DeNA（ディーエヌエー） |
| 国家 | 日本 |
| 種類 | 株式会社 |
| 市場情報 | 東証プライム 2432 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 本社所在地 | 東京都渋谷区渋谷 渋谷スクランブルスクエア |
| 設立日 | 1999年3月4日 |
| 年齢 | 27周年 |
| 設立者 | 南場智子 |
| 代表者 | 南場智子（代表取締役社長兼CEO）、岡村信悟（代表取締役会長） |
| 資本金 | 103億97百万円（2026年3月末時点） |
| 上場 | 2005年 東証マザーズ上場、2007年12月 東証一部へ指定替え（現・プライム市場） |
| 年間売上 | 連結売上収益1,477億円（2026年3月期） |
| 従業員数 | 連結2,483名・単体1,400名（2026年3月末時点） |
| 主要部門 | ゲーム、ライブストリーミング、スポーツ・スマートシティ、ヘルスケア・メディカル、AI・新規事業 |
| 主要子会社 | 横浜DeNAベイスターズ、横浜スタジアム、IRIAM、アルム、DeNAライフサイエンス、DeNA AI Link、SC相模原 |
| 関係する人物 | 南場智子、守安功、岡村信悟、川崎修平、前田裕二 |
| 代表作品 | モバゲー、ポケモンカードゲーム Pocket、ポケモンマスターズ EX、Pococha、IRIAM |
| 別名 | DeNA |
| リンク | https://dena.com/jp/ |
概要[編集]
ディー・エヌ・エー（DeNA）とは、東京都渋谷区に本社を置く日本のIT企業である。1999年に元マッキンゼー・アンド・カンパニーの南場智子が創業し、ネットオークション「ビッダーズ」から出発。ガラケー時代の「モバゲー」で一世を風靡し、現在はスマホゲーム、ライブ配信、プロ野球の横浜DeNAベイスターズ、ヘルスケアなどを手がける。2025年からは「AIにオールイン」を掲げている。
詳細[編集]
社名の意味[編集]
社名の「DeNA」は、遺伝子の「DNA」に「e-commerce（eコマース）」の「e」を差し込んだ造語である。「eコマースの新しい価値を自らの中に刻み込んでいくDNAであってほしい」という願いが込められている。つまり創業当初はバリバリのEC企業で、ゲーム会社でも球団オーナーでもなかった。
ロゴの「D」は顔文字の「:D」（笑顔）に見立てられており、「人々を喜ばせたい、楽しませたい」という思いが表現されているという。社名の読みは「ディー・エヌ・エー」で、カタカナ表記の正式商号もこの形。略称はアルファベットの「DeNA」が定着しており、野球ファンの間では「デナ」と呼ばれることも多い。
事業の全体像[編集]
2026年時点の事業は大きく分けて、ゲーム、ライブストリーミング、スポーツ・スマートシティ、ヘルスケア・メディカル、そしてAI・新規事業の5領域で構成されている。売上の三本柱はスマホゲーム、ベイスターズを中心とするスポーツ、Pocochaなどのライブ配信で、「ゲーム会社」と一言でくくれないコングロマリット的な会社になっている。
2026年3月期の連結売上収益は1,477億円、営業利益は約187億円。前期は大ヒット作『ポケモンカードゲーム Pocket』（通称ポケポケ）の効果で売上1,639億円・営業利益289億円と大幅黒字転換していたが、その反動で減収減益となった。この「単一タイトルに業績が左右される脆さ」が、後述する創業者の社長復帰の背景のひとつとされる。
本社とオフィス[編集]
創業は1999年3月、世田谷区のマンションの一室だった。その後、渋谷区内を転々とし、2008年に新宿区初台、2012年4月に開業直後の渋谷ヒカリエへ移転。長らくヒカリエの会社として知られた。
2021年8月には本社を「WeWork 渋谷スクランブルスクエア」へ移転した。リモートワークの浸透で出社率が6％を切っていたことから、約2,800あったデスクを約700まで、つまり4分の1に減らすという大胆な縮小だった。同時に横浜市にも拠点を設け、渋谷と横浜の2拠点体制となっている。2026年には横浜オフィスを新複合街区「BASEGATE横浜関内」へ拡張移転した。
歴史[編集]
創業とビッダーズ（1999〜2005年）[編集]
マッキンゼーのパートナーだった南場智子が、同僚らとともに約1億5千万円の資金で1999年3月4日に会社を設立。最初の事業がネットオークションサイト「ビッダーズ」だった。ところが、リリース直前にシステムが未完成であることが判明してサービス開始が延期され、その間にYahoo!オークションが先行。オークション市場の覇権を握られてしまうという、苦い船出となった。
ビッダーズはその後ショッピングモール型に軸足を移し、「DeNAショッピング」へと発展する。2004年3月には携帯電話向けオークション「モバオク」を開始。これがのちの躍進につながる「ケータイ特化」の第一歩となり、会社は2003年頃に黒字化を果たした。2005年には東証マザーズに上場している。
モバゲー時代（2006〜2011年）[編集]
2006年2月7日、携帯電話向けのゲーム＆SNS「モバゲータウン」がサービスを開始。無料で遊べるミニゲームとアバター、日記やサークル機能を備え、中高生を中心に爆発的に広まった。2008年には会員数1,000万人を突破し、当時の日本の人口で単純計算すると約13人に1人が会員という規模だった。
モバオクとモバゲーは、天才プログラマーとして知られる取締役・川崎修平がそれぞれほぼ一人で、2か月・3か月という短期間で開発したという伝説が残っている。2009年には『怪盗ロワイヤル』、2010年には女性ユーザーに刺さった『農園ホッコリーナ』がヒット。2010年1月には外部のゲーム会社にプラットフォームを開放する「モバゲーオープンプラットフォーム」を開始し、ソーシャルゲームブームの中心に立った。
2007年12月には東証一部へ指定替え。2010年にはヤフーと組んだPC版「Yahoo!モバゲー」も開始し、同年10月にはアメリカのゲーム開発会社ngmocoを約4億ドルで買収して海外展開にも乗り出した。2011年3月にはサービス名をグローバルブランドの「Mobage（モバゲー）」に統一している。ガラケー版モバゲーは2020年に終了したが、スマホ・PC版は2026年に20周年を迎えた。
南場の退任と守安体制（2011〜2021年）[編集]
2011年、南場智子はがん療養中だった夫の看病に専念するため、代表取締役社長兼CEOを退任。後任には守安功が就いた。同年12月にはTBSから横浜ベイスターズを買収し、プロ野球界に参入している。
守安体制の10年は、ガラケーからスマホへの移行期と重なった。2012年のコンプガチャ問題（後述）、2016年のキュレーションメディア問題（後述）と逆風も多かったが、2015年3月17日には任天堂との業務・資本提携を発表。相互に約220億円分の株式を持ち合い、任天堂IPのスマホゲームを共同開発する体制を築いた。2016年12月には創業以来のEC事業「DeNAショッピング」と「auショッピングモール」を63億円でKDDIに譲渡し、社名の由来である「e」の事業から実質的に離れることになった。
岡村体制とポケポケ（2021〜2026年）[編集]
2021年4月1日、総務省出身で横浜スタジアム社長やCOOを務めた岡村信悟が社長兼CEOに就任。南場は会長として残った。岡村体制下ではライブ配信やヘルスケアへの投資が進み、2021年にはバーチャルライブ配信アプリ「IRIAM」を、2022年には医療ICTベンチャーのアルムを約292億円で買収している。
最大のトピックは2024年10月30日配信開始の『ポケモンカードゲーム Pocket』の大ヒットだ。2025年2月27日に全世界累計1億ダウンロード、2026年5月20日には2億ダウンロードを突破。ユーザー消費額の約6割が海外という、DeNAにとっては久々のグローバルヒットとなった。
南場の15年ぶり社長復帰（2026年〜）[編集]
2026年5月12日、DeNAは南場智子の社長復帰を発表し、6月27日の定時株主総会後の取締役会で正式に決定した。南場は代表取締役会長から代表取締役社長兼CEOへ、岡村は代表取締役会長へとポストを入れ替える形で、創業者が現場トップに戻るのは15年ぶりとなった。
南場は「三年で組織改革をやり遂げる」と期限を区切って宣言。全社の生産性向上、既存事業の競争力強化、AI新規事業の創出とグロースを柱に、経営資源をAI領域へ大胆に振り向ける方針を打ち出している。
ゲーム事業[編集]
任天堂との提携[編集]
2015年の任天堂との提携は、「任天堂がついにスマホに来る」と業界を騒然とさせた。提携発表は当時の任天堂社長・岩田聡と守安社長の共同会見で行われた。DeNAは任天堂向けに『Miitomo』、『ファイアーエムブレム ヒーローズ』、『どうぶつの森 ポケットキャンプ』、『マリオカート ツアー』（2019年9月25日配信）などの開発・運営に関わった。
2023年4月3日には、任天堂80％・DeNA20％出資の合弁会社「ニンテンドーシステムズ」が設立された。ニンテンドーアカウントを中心とした任天堂ビジネスのデジタル化を担う会社で、ゲーム開発の枠を超えた関係が続いている。
ポケモンタイトル[編集]
2019年8月29日には株式会社ポケモンと組んだ『ポケモンマスターズ』を配信。ポケモンだけでなく歴代の「トレーナー」を仲間にするという斬新な設計で、配信4日で全世界累計1,000万ダウンロードを突破した。2020年8月26日には1周年アップデートに合わせて『ポケモンマスターズ EX』へ改題している。
そして2024年10月の『ポケポケ』である。ポケモンカードゲームをスマホで手軽に集めて遊べるタイトルで、DeNAとクリーチャーズの共同出資によるスタジオが開発の中心を担った。2025年9月中間期にはゲーム事業の売上収益が335億円（前年同期比48.9％増）、セグメント利益は約170億円に達し、会社全体を大きく押し上げた。一方、2026年4〜6月期はポケポケの反動でゲーム事業の売上が前年同期比33.2％減となり、ヒットの「波」の大きさも浮き彫りになった。
その他のゲーム[編集]
オリジナルIPでは、2017年12月配信のスマホRPG『メギド72』がコアなファンを抱える作品として知られる。また、ゲーム会社Cygamesの株式を保有しており、同社の業績も持分法を通じてDeNAの利益に寄与している。
ライブストリーミング事業[編集]
Pococha[編集]
2017年に始まった「Pococha（ポコチャ）」は、スマホひとつで誰でも配信・視聴ができるライブコミュニケーションアプリ。配信者（ライバー）とリスナーの双方向のやりとりを重視し、「応援ランク」などの仕組みで配信者を継続的に後押しする設計が特徴だ。
2024年3月期のライブストリーミング事業は売上収益347億円、セグメント利益41億円と、ゲームに並ぶ柱に成長した。その後、広告宣伝費を抑えて収益効率を優先する方針に切り替え、2025年9月中間期には国内事業の黒字化を果たしている。17LIVEやミラティブなどと競合する国内ライブ配信市場の主要プレイヤーのひとつである。
IRIAM[編集]
2021年7月、DeNAは2Dアバターでライブ配信ができるアプリ「IRIAM（イリアム）」の運営会社を約120億円で子会社化した。イラスト1枚から動くキャラクターになって配信できるのが売りで、VTuber的な「キャラライブ」市場を開拓した。のれんの減損を出すなど先行投資が続いたが、2026年4〜6月期に初の黒字化を達成している。
SHOWROOMとミラティブ[編集]
仮想ライブ空間「SHOWROOM」は、DeNA社員だった前田裕二が2013年に立ち上げたサービスで、もともとはDeNAの社内事業だった。その後分社化され、2020年にはDeNAが保有株式の一部を譲渡したことで連結子会社から外れ、持分法適用会社となった。
ゲーム実況などのスマホ画面配信アプリ「ミラティブ」も、2015年8月にDeNAの社内サービスとして始まったものだ。現在の国内ライブ配信アプリ業界は、DeNA出身のサービスがあちこちに散らばっているという意味で「DeNA系」の存在感が大きい。
スポーツ・スマートシティ事業[編集]
横浜DeNAベイスターズ[編集]
2011年、DeNAはTBSホールディングスなどから横浜ベイスターズの株式66.92％を65億円で取得し、同年12月2日に「横浜DeNAベイスターズ」が誕生した。参入にあたっては楽天がプロ野球オーナー会議で反対票を投じたことも話題になった。
買収当初は赤字球団だったが、ファンサービスや演出、グッズ、ビールなどで観戦体験を磨き上げ、2016年には横浜スタジアムをTOBで取得して球場と球団の一体経営を実現。2017年度にスポーツ事業が黒字化した。2025年には主催試合の観客動員が過去最多の約235万人に達している。
2015年には南場がオーナーに就任し、プロ野球史上初の女性オーナーとなった。2024年はセ・リーグ3位からクライマックスシリーズを勝ち上がり、日本シリーズで福岡ソフトバンクホークスを4勝2敗で破って26年ぶり3度目の日本一に輝いた。いわゆる「下剋上日本一」で、シリーズMVPは打率.444の桑原将志。2025年限りで三浦大輔監督が5シーズンの任期を終えて退任し、2026年からは相川亮二が監督を務めている。
バスケ・サッカー[編集]
2018-19シーズンからは、東芝グループからBリーグの「川崎ブレイブサンダース」の運営を承継した。サッカーでは2021年にJリーグのSC相模原に出資し、2023年2月には株式の93.2％を保有して本格参入。野球・バスケ・サッカーの3競技を神奈川県内で運営する、珍しいスポーツ企業グループになっている。
BASEGATE横浜関内[編集]
2026年3月19日、旧横浜市庁舎跡地に大規模複合街区「BASEGATE横浜関内」がグランドオープンした。三井不動産などとともにDeNAも事業に参画し、ベイスターズが企画運営する「日本最大級の常設型ライブビューイングアリーナ」THE LIVE（幅約18mの大型ビジョン付き）や、没入型体験施設「ワンダリア横浜」をDeNAが運営する。横浜スタジアムの目の前という立地を活かした「スマートシティ」戦略の目玉で、2026年4〜6月期のスポーツ・スマートシティ事業の売上を前年同期比16％押し上げた。
ヘルスケア・モビリティ・AI[編集]
ヘルスケア[編集]
2014年4月、DeNAは東京大学医科学研究所との共同研究を背景に子会社「DeNAライフサイエンス」を設立し、遺伝子検査サービス「MYCODE（マイコード）」でヘルスケアに参入した。その後も健康保険組合向けのデータヘルス事業などを展開している。
2022年には医療ICTのアルムを約292億円で買収。アルムの医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」は2016年に日本で初めて保険適用を受けたプログラム医療機器で、国内外の医療機関に導入されている。ヘルスケア事業は赤字が続いてきたが、コスト最適化で損失を縮小させつつある。
モビリティとGO[編集]
2017年にタクシー配車アプリ「タクベル」を開始し、2018年に「MOV」へ改称。2020年には日本交通系の「JapanTaxi」と事業統合し、配車アプリ「GO」が生まれた。運営会社のGO株式会社は2026年6月16日に東証グロース市場へ上場し、初値は公開価格2,400円を上回る2,910円をつけた。DeNAは最大株主として約1,612万株を売り出し、保有比率は4.99％に低下。この売却益などで2026年4〜6月期の純利益は前年同期比約3倍の334億円に跳ね上がった。
AIにオールイン[編集]
2025年2月5日の「DeNA × AI Day」で、南場会長（当時）は「DeNAはAIにオールインする」と宣言した。「現在の事業は約3,000人で回しているが、これを半分にする。半分で既存事業を伸ばし、残りの半分で新規事業をやる」という趣旨の発言は大きな反響を呼んだ。
その後、2025年4月にAI事業の子会社「DeNA AI Link」を設立し、7月にはAIソフトウェアエンジニア「Devin」を開発する米Cognition AIとの戦略的パートナーシップを発表。社内では「企画を通すなら生成AIで作ったプロトタイプ付きで」というルールや、全社員のAI活用度を測る「DARS（DeNA AI Readiness Score）」を導入した。ベイスターズの公式アプリには、プロ野球初とされるAI実況・解説機能「BASE☆BLUE」も搭載された。
2026年3月6日に渋谷ヒカリエで開かれた「DeNA × AI Day 2026」では、1年間の成果として「AIが95％、人間が5％を担い、生産性が20倍になった案件もある」「法務レビューの作業量が9割減」などの事例が報告された。一方で南場は、効率化で浮いた人材が新規事業へ移っていかないという組織の慣性を率直に認め、「乱暴なリーダーシップが必要」と語っている。
炎上とバズ[編集]
コンプガチャ問題（2012年）[編集]
2012年5月5日、読売新聞が「消費者庁がコンプリートガチャ（コンプガチャ）を景品表示法違反と判断する方針」と報道。ガチャで特定のアイテムをそろえると別のレアアイテムがもらえる仕組みが、1977年から禁止されている「カード合わせ」に当たるとされた。
連休明けの5月7日、株式市場は「コンプガチャショック」に見舞われ、DeNAは前営業日比500円安（約20％下落）の1,990円、グリーも約23％下落でともにストップ安となった。DeNAとグリーは5月9日にコンプガチャの終了を発表し、消費者庁は5月18日に「景品表示法のカード合わせに抵触する」と正式に見解を示した。ソーシャルゲームの課金設計が社会問題として注目されるきっかけになった事件である。
WELQ・キュレーションメディア問題（2016年）[編集]
2016年秋、DeNAが運営していた医療・健康情報サイト「WELQ（ウェルク）」で、根拠不明な健康情報や他サイトからの無断転用が疑われる記事が多数あると批判が噴出した。DeNAは2016年12月7日に記者会見を開き、WELQを含む全10サイトを非公開化。守安社長と南場会長がそろって謝罪した。
第三者委員会は2017年3月に報告書を公表し、複数サイトで最大74万件を超える画像に複製権侵害の疑いがあると指摘した。DeNAは2014年に「iemo」と「MERY」を計約37億円で買収してキュレーション事業を急拡大させていたが、同事業の停止に伴い約48億円の減損損失を計上。「メディア事業への認識が甘かった」という反省は、その後の同社のガバナンス強化につながった。
ポケポケのバズ[編集]
逆にポジティブなバズとしては、2024年秋の『ポケポケ』リリース直後の熱狂がある。配信から約1か月半で6,000万ダウンロードを突破し、SNSには「ゴッドパック」と呼ばれる超レア当たりパックの開封報告があふれた。この大ヒットでDeNAは前年の巨額減損から一転、大幅黒字に転換した。
人物[編集]
南場智子[編集]
1962年4月21日生まれ、新潟県新潟市出身。津田塾大学を卒業後、1986年にマッキンゼーへ入社し、ハーバード・ビジネス・スクールでMBAを取得。1996年、34歳で日本人女性として3人目のマッキンゼーのパートナーとなった。1999年にマッキンゼーを辞めてDeNAを創業している。
2013年には自らの失敗談も赤裸々に綴った著書『不格好経営―チームDeNAの挑戦』を出版しベストセラーに。2021年には日本経済団体連合会（経団連）初の女性副会長に就任した。スタートアップ支援にも熱心で、「AIにオールイン」宣言の際もDeNAが関わるベンチャーキャピタル「デライト・ベンチャーズ」などを通じたAIスタートアップへの投資・M&Aの加速を打ち出した。
歴代社長[編集]
- 南場智子（1999年〜2011年）：創業者
- 守安功（2011年〜2021年）：モバゲーの成長を牽引したエンジニア出身の経営者
- 岡村信悟（2021年〜2026年）：総務省出身。南場が7年越しで口説いて入社させたという逸話がある
- 南場智子（2026年〜）：15年ぶりの復帰
余談[編集]
- モバオクとモバゲーは取締役・川崎修平がほぼ一人で、それぞれ約2か月・約3か月で開発したと伝えられる。日本のモバイルネット史に残る「一人開発伝説」である。
- DeNAは組織を「ピラミッド型」ではなく、局面ごとに適材が事業を引っ張る「球体型」と表現しており、自らを「永久ベンチャー」と称している。
- 本社をWeWorkに移した際、デスク数を約2,800から約700へと4分の1に削減した。大企業の本社がシェアオフィスに入るのは当時かなり珍しかった。
- 2026年のAI Dayでは、南場が「中途半端な専門性は一撃で淘汰される」と語ったとされ、SNSやnoteで多くの感想記事が書かれた。
- 南場は2015年にベイスターズのオーナーに就任しており、2024年の日本一は「女性オーナーとして初の日本一」でもあった。
- 社名の由来である「e（EC事業）」は2016年にKDDIへ譲渡済みで、現在のDeNAはECをほぼやっていないという、ちょっとした逆転現象が起きている。旧ビッダーズの流れは「au PAY マーケット」へと引き継がれている。