| Tokyomotion トーキョーモーション | |
|---|---|
| 略称 | 東京モーション、TM |
| 国家 | 不明（サーバーはアメリカ合衆国にあるとされる） |
| 種類 | 素人系アダルト動画共有サイト（ユーザー投稿型） |
| 本社所在地 | 非公開 |
| 設立者 | 非公開 |
| 代表者 | 非公開 |
| 年間売上 | 非公開 |
| 所有者 | 非公開 |
| 別名 | 東京モーション、TOKYO Motion |
| リンク | 掲載なし（違法アップロードを含むサイトのため） |
概要[編集]
Tokyomotion（トーキョーモーション）とは、日本の素人系・個人撮影系の動画を中心に扱う、海外運営のユーザー投稿型アダルト動画共有サイトである。会員登録なしで視聴でき、利用者が自由に動画を投稿できる仕組みのため、市販作品の無断転載や、盗撮・流出など被写体の同意を欠く可能性のある動画が含まれていることが繰り返し問題視されてきた。
詳細[編集]
沿革と運営体制[編集]
Tokyomotionの開設時期、運営者の氏名、運営法人、所在地はいずれも公表されていない。ドメイン情報を集計するセキュリティ系サービスでは、現行ドメインの登録記録は2015年8月とされ、レジストラはアメリカの大手事業者、サーバーはアメリカ合衆国カリフォルニア州にあると表示されている。ただしドメインの登録日とサイトの開設日は必ずしも一致せず、日本のネット掲示板やQ&Aサイトでは長年にわたって名前が挙がってきたことから、日本語圏では「老舗」の一つとして扱われてきた。
サイト名に「Tokyo」を冠し、日本人の利用者を主な対象としながら、運営実体は国外にあるという構図は、MissAVやJable.tv、かつてのAvgleなど、日本向けアダルト動画サイトの多くに共通する。運営主体が見えないため、権利者や被害者が責任の所在を特定しにくく、日本の捜査機関が直接手を出しにくいという点も同じである。
サイトの仕組み[編集]
Tokyomotionは、利用者がアカウントを作って動画を投稿し、閲覧者は登録なしでも公開動画を視聴できるという、YouTubeと同系統の動画共有モデルを採っている。運営側が作品を仕入れて掲載するのではなく、掲載物の大半は利用者の投稿によるもので、運営は場と広告枠を提供する立場にある。収益源は主にサイト上の広告とされるが、売上などの数値は一切公表されていない。
投稿動画には誰でも見られる「公開」動画のほかに、投稿者が許可した相手だけが見られる「プライベート」動画の区分がある。プライベート動画は一覧や検索に出にくいため、被害の当事者や支援者が問題の動画を見つけ出すのが難しいという指摘が、後述する市民団体のキャンペーンでもなされている。シンプルな画面構成と登録不要の手軽さは利用者側から評価される一方、Avgleの閉鎖後には移行先の一つとして名前が挙がった。
掲載コンテンツの傾向[編集]
Tokyomotionの特徴は、素人系・個人撮影系の動画が中心という点にある。メーカー作品の海賊版が主体のMissAVやJable.tvとは毛色が異なり、FC2動画などで販売された個人撮影作品や、ライブ配信の録画、市販作品の切り抜きなどが混在している。ライブ配信者の配信映像が無断で録画・転載され、海外サイトを経由して二次拡散されるという問題を、配信者側が訴える例もある。
さらに深刻なのが、盗撮や流出が疑われる動画の存在である。NPO法人まちぽっとの理事がブログで公表した文章では、路上・温泉・電車・トイレ・店舗など公共の場で撮影されたとみられる動画を含め、著作権や肖像権を侵害する投稿が「数十万件」規模で存在すると主張されている。いわゆるリベンジポルノ（元交際相手などによる私的な性的画像の公開）が投稿される場にもなりうるとして、被害の相談先を案内する情報サイトでも名前が挙げられている。
削除要請の扱い[編集]
削除の窓口は、アメリカのDMCA（デジタルミレニアム著作権法）に基づく通報フォームが中心である。運営が国外にあるため、申請は英語で行う必要があり、対象動画の特定や権利関係の説明が求められる。前述のNPOの文章によれば、削除申請は被害を受けた本人またはその代理人に限られ、執筆時点で削除までにおよそ1週間かかったとされる。
削除が通っても、拡散がすでに始まっている場合は別の利用者による再投稿や、他サイトへの転載が起きる。いったん閲覧数を稼いだ動画は短期間で複製されるため、元の投稿を消しても完全な回収には至らないケースが多いとされる。日本国内では、セーファーインターネット協会の相談窓口や法務局の人権相談、弁護士などを通じて、海外サイトへの削除依頼を代行・支援する仕組みが使われている。
アクセス規模[編集]
運営による公式なアクセス数の公表はない。アクセス解析ツールの推計では、2026年8月時点の月間訪問数が約1億3,000万回台、日本国内のサイトランキングで20位台とされており、日本からのアクセスが大半を占めるとみられる。推計値はツールや時期によって大きく変動するが、少なくとも日本のインターネット利用において無視できない規模のサイトであることは各種推計で一致している。
報道・社会的批判[編集]
Tokyomotionをめぐっては、2020年代に入って市民団体による批判が表面化した。NPO法人まちぽっとの関係者は、知人が被害に遭い削除手続きで困難に直面したことをきっかけに、オンライン署名サイトChange.orgで「女性を貶め続ける違法投稿サイト『TOKYO Motion』の排斥を！」と題したキャンペーンを開始した。署名は1万筆を目標とし、国内のインターネット接続事業者（ISP）にアクセス遮断を求めることと、警察に摘発を促すことを掲げていた。
キャンペーンの英語題には「Pornhub shutdown is not enough」とあり、2020年12月にPornhubが決済大手の取引停止を受けて未認証ユーザーの投稿動画を大量に削除した一件を引き合いに、日本向けの同種サイトが野放しになっていると訴える内容だった。なお、Tokyomotionそのものの運営者が日本の警察に摘発されたという報道は、少なくとも本稿執筆時点では確認されていない。一方、Tokyomotionに限らず、海外の投稿サイトに盗撮動画やわいせつ動画を投稿した日本在住の投稿者が、著作権法違反や都道府県の迷惑防止条例違反などで摘発される事例は各地で報じられている。
同種サイトとの比較[編集]
| サイト | 形態 | 主なコンテンツ | 備考 |
|---|---|---|---|
| Tokyomotion | ユーザー投稿型 | 素人系・個人撮影系 | 盗撮・流出動画の存在が市民団体から指摘された |
| MissAV | 運営側が掲載する海賊版ストリーミング | メーカー作品 | 国外運営で運営実体は非公表 |
| Jable.tv | 海賊版ストリーミング | メーカー作品 | 国外運営で運営実体は非公表 |
| Avgle | 動画共有型 | メーカー作品中心 | 閉鎖済み |
| XVIDEOS | ユーザー投稿型 | 世界各国の動画 | 日本からのアクセスも多い |
| Pornhub | ユーザー投稿型 | 世界各国の動画 | 2020年に未認証投稿を一斉削除し、投稿者の本人確認を導入 |
| FC2動画 | 投稿・販売型 | 個人撮影系など | 創業者が日本で起訴され、2025年8月に執行猶予付きの有罪判決（被告側は控訴の意向） |
同じユーザー投稿型でも、Pornhubは2020年の騒動以降、投稿者の本人確認や出演者の同意確認を導入した。Tokyomotionではこうした仕組みの導入は公表されておらず、投稿の敷居が低いことが、素人系動画の量の多さと問題動画の混入の両方につながっているとされる。
よくある疑問[編集]
Tokyomotionは違法サイトなのか？[編集]
サイトそのものが日本の法律で「違法サイト」と認定されたという事実はない。ただし、掲載物の中には著作権を侵害する無断転載や、日本の刑法上わいせつ物に当たる無修正動画、盗撮や流出が疑われる動画が含まれているとされ、個々の投稿は日本の法律に照らして違法となるものが少なくない。
見るだけで罪に問われるのか？[編集]
日本の著作権法が刑事罰の対象とするのは、違法にアップロードされたと知りながら有償の著作物を「ダウンロード」する行為であり、ダウンロードを伴わないストリーミング閲覧は違法ダウンロード規制の対象外とされる。ただし、盗撮画像を提供・公然陳列の目的で保管する行為は性的姿態撮影等処罰法で処罰対象となるため、保存・再配布まで進むと話が変わる。
動画を投稿するとどうなるのか？[編集]
他人の作品を無断で投稿すれば著作権（公衆送信権）侵害となり、無修正動画であればわいせつ電磁的記録の公然陳列、盗撮動画であれば性的姿態撮影等処罰法の提供罪・公然陳列罪などに該当しうる。サイトが海外にあっても、日本国内から投稿した行為には日本の法律が適用される。
自分の動画が勝手に投稿されたらどうなるのか？[編集]
本人または代理人がDMCAフォームから英語で削除を申請するのが基本の流れで、削除まで1週間程度かかった例が報告されている。私的な性的画像であればリベンジポルノ防止法、盗撮であれば性的姿態撮影等処罰法に基づき、警察への相談や告訴が可能である。
ウイルスに感染するのか？[編集]
動画をストリーミング再生するだけで直ちに感染するという根拠は示されていない。一方で、海外のアダルトサイトに共通して、偽のウイルス警告や不正な誘導を行う広告が表示されることが指摘されており、そうした広告からの誘導が被害の入口になりうる。
なぜ日本でアクセスを遮断できないのか？[編集]
日本では通信の秘密が憲法と電気通信事業法で保護されており、ISPによるサイトブロッキングは児童ポルノ対策での自主的な運用を除いて法的根拠が整っていない。2018年には漫画村などの海賊版サイトへの緊急ブロッキングが議論されたが、通信の秘密との関係で強い批判を受け、法制化は見送られた。
日本の法制度との関係[編集]
性的姿態撮影等処罰法[編集]
2023年6月に成立し、同年7月13日に施行された「性的な姿態を撮影する行為等の処罰及び押収物に記録された性的な姿態の影像に係る電磁的記録の消去等に関する法律」（性的姿態撮影等処罰法、通称・撮影罪）は、それまで都道府県の迷惑防止条例でばらばらに処罰されていた盗撮を、全国一律の犯罪として規定した。撮影罪に加えて、撮影した画像の提供罪、不特定多数への提供・公然陳列罪、提供や陳列を目的とした保管罪、ライブ配信による送信罪、その配信を記録する記録罪が設けられ、撮影罪は3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金、不特定多数への提供・公然陳列は5年以下の拘禁刑または500万円以下の罰金（併科あり）とされる。押収物に記録された性的画像を消去・没収する仕組みも盛り込まれた。
Tokyomotionのような投稿サイトに盗撮動画を上げる行為は、撮影した本人でなくても公然陳列罪の対象となりうる。条例では処罰しにくかった「撮影場所が条例の対象外」「撮影者と投稿者が別人」といったケースも、法律上の犯罪として扱えるようになった点が大きい。
リベンジポルノ防止法[編集]
2014年11月に施行された「私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律」（リベンジポルノ防止法）は、前年に起きた三鷹市の事件を機に制定された。私的な性的画像を不特定多数に提供・公然陳列した場合は3年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金、公表させる目的で第三者に提供した場合は1年以下の拘禁刑または30万円以下の罰金とされる（いずれも親告罪）。
同法はプロバイダ責任制限法の特例も定めており、被害者から削除の申出を受けたプロバイダが発信者に照会し、2日以内に反論がなければ削除しても賠償責任を問われないとしている（通常の手続きでは7日）。ただし、この特例が直接効くのは国内法の適用を受ける事業者であり、海外運営のサイトに対しては事実上、各サイトの削除窓口に頼ることになる。警察庁の統計では、2022年のリベンジポルノ等に関する相談件数は1,728件に上った。
著作権法[編集]
日本の著作権法では、他人の作品を無断でアップロードする行為は公衆送信権の侵害となり、10年以下の拘禁刑もしくは1,000万円以下の罰金（または併科）の対象となる。ダウンロード側については、2010年に違法と知りながら音楽・映像をダウンロードすることが違法化され、2012年には有償著作物の違法ダウンロードに2年以下の拘禁刑または200万円以下の罰金の刑事罰が設けられた（親告罪）。2021年1月からは対象が漫画・書籍・論文なども含む全著作物に拡大されている。
刑法のわいせつ規制[編集]
日本では刑法175条により、性器などに修正のない動画を不特定多数が閲覧できる状態に置くことは、わいせつ電磁的記録等の公然陳列として処罰対象となる（2年以下の拘禁刑または250万円以下の罰金など）。海外サイトに掲載された無修正動画の閲覧そのものは処罰対象ではないが、日本国内から無修正動画を投稿した場合には、サーバーが海外にあっても国内での実行行為として摘発された例がある。FC2創業者の裁判も、海外の事業者が運営するサイト上での無修正動画の配信をめぐって日本の裁判所が刑事責任を認めたケースとして注目された。
余談[編集]
- サイト名に「Tokyo」を冠するが、運営が東京にあるわけではなく、サーバーは海外にあるとされる。「日本の素人」というジャンルが海外向けのブランドとして通用することを示す命名で、同じく日本風の名前を持つ海外アダルトサイトは他にも複数存在する。なお、命名の由来は公表されていない。
- 日本語では「東京モーション」と漢字表記で呼ばれることも多く、ネット上のQ&Aサイトには「投稿したら逮捕されるか」「見るだけで違法か」といった質問が繰り返し寄せられている。
- Tokyomotion排斥を訴えたキャンペーンの英語題「Pornhub shutdown is not enough」は、2020年に世界最大級の投稿型サイトであるPornhubが大規模な削除に追い込まれた一方、日本人向けの小規模・匿名運営サイトは同様の圧力を受けにくいという、構造上の非対称を突いたものだった。
- 素人系コンテンツを扱う正規の販路としては、FANZAの素人・同人レーベルや、出演者本人が販売するOnlyFans・FC2コンテンツマーケットなどがあり、無断転載された動画の元をたどるとこうした有料販売作品に行き着くケースも多い。
- 検索エンジンのGoogleは、本人の同意なく公開された性的画像について、検索結果からの削除をリクエストできる窓口を設けている。サイト側が削除に応じない場合でも、検索経由での露出を減らす手段として使われている。