| YouTube, LLC ユーチューブ | |
|---|---|
 YouTubeのロゴ（2017年以降） | |
| 略称 | YouTube |
| 国家 | アメリカ合衆国 |
| 種類 | 子会社（LLC） |
| 市場情報 | 非上場 |
| 業種 | 動画共有サービス、インターネット |
| 本社所在地 | カリフォルニア州サンブルーノ |
| 設立日 | 2005年2月14日 |
| 年齢 | 20周年 |
| 設立者 | スティーブ・チェン、チャド・ハーリー、ジャウド・カリム |
| 代表者 | ニール・モーハン（CEO） |
| 資本金 | 非公開 |
| 上場 | なし（Google傘下） |
| 年間売上 | 約400億ドル（2023年） |
| 従業員数 | 約2,000人（推定） |
| 所有者 | Google LLC（Alphabet Inc.） |
| 主要株主 | Alphabet Inc. |
| 主要部門 | YouTube Premium、YouTube Music、YouTube TV、YouTube Shorts |
| 主要子会社 | YouTube Japan合同会社 など |
| 関係する人物 | スーザン・ウォシッキー（元CEO） |
| リンク | 公式サイト |
概要[編集]
YouTube（ユーチューブ）は、世界最大級の動画共有サイトである。サイトはGoogleによって2005年に購入され、現在ではGoogleのサブサイトとして運営されている。
YouTubeでは、ユーザーが自分で撮影した動画や、音楽やテレビ番組のクリップ、映画の予告編などをアップロードし、他のユーザーと共有することができる。YouTubeは、クリエイティブ・コモンズのライセンスの下で提供されるコンテンツとともに、映画やテレビ番組、音楽を含むコンテンツを所有する企業との契約に基づいて、コンテンツを提供することもできる。
YouTubeは、広告を含んだ動画を提供することで、収益を生み出している。サイトはまた、有料のサブスクリプションサービスを提供し、広告なしでコンテンツを提供する。
YouTubeは、世界中で広く使われており、世界で2番目に多いサイト（Googleに次いで）として、アクセス数ランキングで1位を獲得している。サイトは、さまざまな言語に対応しており、世界中の人々が動画を楽しむことができる。
YouTuber[編集]
YouTuber（ユーチューバー）とは、動画共有サイト「YouTube」上に自身のチャンネルを開設し、定期的に動画を投稿することで視聴者を集める人物や団体のことである。広告収入や企業案件などにより生計を立てている者も多く、インフルエンサーの一種とされる。
YouTuberリストは以下のリンクへ
カテゴリ:Youtuber
主な収益源[編集]
- 広告収入：YouTubeの再生回数や広告クリック数に応じて得られる。
- 企業案件：企業の商品・サービスを紹介することで報酬を得るタイアップ形式。
- グッズ販売：自作のTシャツ、文具などの物販。
- 有料メンバーシップ：限定コンテンツの提供などによる定期課金収益。
- ライブ配信の投げ銭（スーパーチャットなど）
分類[編集]
YouTuberはその活動内容によっていくつかのジャンルに分類される。
- エンタメ系：ドッキリ、やってみた系、寸劇など（例：水溜りボンド）
- ゲーム実況系：ゲームプレイを実況（例：キヨ。、兄者弟者）
- 教育系・解説系：歴史、科学、語学など（例：中田敦彦）
- 美容・ファッション系（例：関根りさ）
- 料理系（例：クッキングSパパ）
- Vtuber系：バーチャルキャラクターによる配信（例：キズナアイ、ホロライブ）
社会的影響[編集]
YouTuberは若年層を中心に絶大な影響力を持ち、子どもたちの将来の夢ランキングでも上位に登場するようになった。また、テレビなどの既存メディアとのコラボレーションや進出も増えている。
一方で、炎上や誹謗中傷、過激な動画による社会問題も起こっており、モラルや法的責任が問われる場面も多い。
炎上[編集]
低評価制度[編集]
- 2021年11月10日、YouTubeが低評価数を非公開に切り替えると発表しました。この変更は10日から順次適用されます。
低評価ボタンは表示したままで、低評価のカウントを非表示にしたところ、クリエイターへの嫌がらせが減少することが確認できたとのこと。実験では、小規模なチャンネルのほうが攻撃の対象になりやすいことも分かったそうです。この結果を受け、YouTube全体で低評価数を非公開にすることを決定したとしています。変更は11日から実施され、徐々にYouTube全体に適用されていくとのことです。低評価数は非公開となりますが、低評価ボタン自体は据え置かれます。また、クリエイター自身は、YouTube Studio（管理画面）で引き続き低評価数を確認することが可能です。
これに対してはYouTuberの間では文字通り賛否が分かれている。 1500万人の登録者数を保有しているMarques BrownleeもサーチエンジンとしてのYouTubeの魅力の減少やクリエイターがフィードバックを受けれないという理由で反対している。 あんまりSNS社会の教育が進んでいない国では、「低評価ボタンがなくなればみんな平和になる！だからYouTubeの政策に賛成だ。」という意見がシンプルに多い。 しかし、そういう簡単な話じゃない。特にIT企業の政策が肌で感じるアメリカなどはこちら件に対して敏感にならなざるを得ない。 実際「低評価」ボタンをなくして「高評価」ボタンだけ残すと、議論の余地があるコンテンツよりは感情的で極端なコンテンツが広まるようになる。 例えば、政治においては「わかりやすい左派」、「わかりやすい右派」がネット上注目されるようになり、結果今のアメリカの政治的極端主義の生成を促すようになった。