LINE

LINE LINE
サイト名	LINE
言語	日本語ほか
タイプ	メッセージングアプリ
国	[[日本]]
種類	コミュニケーションサービス
創設	2011年6月23日
運営者	LINEヤフー株式会社
収益	広告、スタンプ販売、関連サービス
営利性	営利
登録	必要（電話番号）
ユーザー数	国内月間利用者1億人超（2025年12月末時点）
開始	2011年6月23日
現在の状態	運営中
別名	ライン
リンク	https://line.me/ja/

概要

LINE（ライン）とは、2011年に始まった日本発のメッセージングアプリで、国内の月間利用者が1億人を超える生活インフラ級のサービスである。運営はLINEヤフー株式会社。

詳細

震災をきっかけに生まれた

LINEは、2011年の東日本大震災で電話がつながらず家族や友人と連絡が取れなかった経験を背景に、「大切な人と確実につながる」ことを目的として開発されたと説明されている。開発の母体は韓国のNAVER傘下の日本法人で、2011年6月23日にサービスを開始した。電話番号だけで始められる手軽さと、スタンプによる感情表現が受け入れられ、日本では短期間で標準的な連絡手段になった。

1億ユーザーという規模

2026年1月、運営会社は国内の月間利用者数が1億を超えたと発表した。日本の人口の8割以上をカバーする計算になり、家族・学校・職場・自治体の連絡がLINE前提で回っている場面は珍しくない。「連絡先を交換する」がそのまま「LINEを交換する」を意味する言い回しとして定着したことも、普及の度合いを示している。

スタンプという文化

LINEを他のメッセージアプリと分けた最大の要素がスタンプである。文字だけでは角が立つやり取りを、キャラクターの絵ひとつで和らげられるという性質は日本語のコミュニケーションと相性がよかった。クリエイターが自作のスタンプを販売できる仕組みも用意され、企業がプロモーションとして無料配布する形も定番になった。

会社の統合とサービスの整理

2023年、LINEとヤフーを運営していた企業グループが統合してLINEヤフー株式会社となり、検索・通販・決済・メッセージが同じグループの傘下に入った。統合後はサービスの整理も進み、決済サービスのLINE Payは日本国内での提供を終えてPayPayへ集約されたと発表されている。ひとつのIDで複数サービスを横断させる方向に進んでいる一方、利用者からは「使い慣れた機能がなくなる」という声も出ている。

情報管理をめぐる問題

2023年には不正アクセスによる個人情報の漏えいが公表され、行政から管理体制の改善を求められる事態になった。利用者数が極端に多いサービスであるだけに、データがどこで管理されているか、業務委託先を通じてどこまでアクセスできるのかという点は継続的に注視されている。生活インフラになったサービスは、便利さと同じだけの説明責任を求められるという典型例として語られることが多い。

関連するサービス

LINEを入口にした周辺サービスは幅広い。ニュース配信、ウェブトゥーンを読むLINEマンガ、ギフト、公式アカウントによる企業のメッセージ配信などがあり、ピッコマと並んで日本の縦読み漫画市場を形づくっている。企業や自治体にとっては、メールよりも開封される連絡手段として公式アカウントが重視されており、X (SNS)やInstagramのように流れて消えない点が評価されている。

よくある質問

海外でもLINEは使われているの？

日本のほか台湾やタイで広く使われているが、世界的にはWhatsAppや他のアプリが主流の国が多い。国ごとに定番アプリが分かれているのがメッセージングアプリの特徴である。

トークの履歴は機種変更で消える？

バックアップを取らずに移行すると失われることがある。事前にトーク履歴のバックアップ設定を行うのが基本的な対処になる。

既読をつけずに読む方法はある？

通知画面での確認など、アプリの仕様の範囲でできる方法が知られている。ただし仕様変更で挙動が変わることがあり、確実な方法とは言えない。

LINE Payは使えなくなったの？

日本国内での提供は終了し、決済はPayPayへ集約されたと案内されている。海外の一部地域では別の扱いになる場合がある。

余談

• 「既読」表示はもともと震災時に「相手が無事に読んだこと」を確認できるようにする発想から生まれたとされるが、日本では「既読無視（既読スルー）」という言葉を生み、人間関係の気疲れの原因としても語られるようになった。
• 公式キャラクターのブラウン、コニー、サリーらは「LINE FRIENDS」としてグッズ展開され、韓国や台湾では専門店が観光地になっている。
• 学校や職場のグループトークは、通知が多すぎるという理由でZ世代からは敬遠され、日常のやり取りはInstagramのDMやTikTokなど別の場所に移っているという調査結果も報じられている。