| JAVGG JAVGG | |
|---|---|
 著作権記号（JAVGGのロゴではない。出典：ウィキメディア・コモンズ、パブリックドメイン） | |
| サイト名 | JAVGG |
| タイプ | 無料アダルト動画まとめ（ストリーミング）サイト |
| 種類 | 日本のアダルトビデオを中心とした動画の無料閲覧サイト（権利者の許諾は確認されていない） |
| 創設 | 不明（確認できる最古のドメイン取得は2020年12月） |
| 創設者 | 不明 |
| 運営者 | 不明（ドメイン登録者情報は非公開） |
| 収益 | 広告収入とみられる |
| 登録 | 不要とされる |
| 開始 | 不明 |
| 現在の状態 | 2026年時点でアクセス解析サービス上に計測データあり |
| 別名 | Javgg |
概要[編集]
JAVGGとは、日本のアダルトビデオ（海外では「JAV」と呼ばれる）を中心に、動画を会員登録なし・無料でストリーミング再生できるとうたう海外の動画まとめ型ウェブサイトである。運営者は公表されておらず、掲載作品について権利者の許諾を得ていることは確認されていない。同系統のサイトとしてはMissAVやJable.tvなどが知られる。
詳細[編集]
どんな種類のサイトか[編集]
JAVGGは、日本のメーカーが制作・販売しているアダルトビデオを、サイト上のプレーヤーでそのまま再生できる形で並べている、いわゆる「無料JAVストリーミングサイト」の一つである。サイトの説明文（検索エンジン向けのメタ情報）は英語で書かれており、「HD画質の無料JAV」「無修正」「英語字幕」「毎日新作」といった文句が並ぶ。日本向けというより、英語圏や東南アジアのユーザーを主な対象にしたサイトだといえる。
海外のレビュー系サイトでは、多ジャンルにわたる大量の作品を掲載していること、検索しやすい画面構成であること、会員登録や支払いなしですぐ再生できることなどが「特徴」として紹介されている。その一方で、同じレビューでも「広告やポップアップが視聴の邪魔になる」「画質が有料サービスに及ばないことがある」といった欠点が挙げられている。
「まとめ型」という仕組み[編集]
この種のサイトは、自前で作品を制作しているわけではない。正規の配信サービスや販売サイトで売られている作品が第三者によって外部の動画ホスティングにアップロードされ、それをサイト上の埋め込みプレーヤーで再生させる、あるいはサイト側が自らのサーバーで配信する、という形をとるのが一般的である。JAVGGが具体的にどちらの方式をとっているのかを示す公的な資料は見当たらない。
いずれにしても、作品の権利を持つ日本のメーカーや配信会社が、このサイトに配信を許諾したという情報は確認できない。日本の著作権法の考え方に照らせば、権利者に無断でアップロードされた映像を公開する行為は公衆送信権の侵害にあたる。こうしたサイトが「海賊版サイト」「違法アップロードサイト」と呼ばれるのはこのためである。
規模と利用者の分布[編集]
JAVGGは決して小さなサイトではない。ウェブサイトの安全性を診断する海外サービスの評価では、上位サイトのランキングであるTrancoで1万位以内（8,000位台）に入り、月間訪問者は1,000万を超える「非常に人気のあるサイト」と分類されている。
また、アクセス解析サービスのSemrushによれば、JAVGGの主要ドメインの月間訪問数は2026年8月時点で約1,500万回とされ、国別ではインドネシアでのランキングが特に高い（同国内で300位台）。日本語圏よりも、東南アジアからのアクセスが大きな比重を占めていることがうかがえる。
名前の由来[編集]
サイト名の「JAV」は「Japanese Adult Video」の略で、海外で日本製アダルトビデオを指す一般的な呼び方である。「GG」の部分が何を意味するのかについて、運営側の説明は見当たらない。ネット上ではゲーム用語の「good game」を連想する声もあるが、由来は明らかではない。
運営[編集]
運営者は不明[編集]
JAVGGの運営者・運営会社は公表されておらず、不明である。サイト上に運営会社名や所在地、問い合わせ先の法人情報を明記している様子は確認できず、報道や公的機関の発表で運営者が特定されたという情報も見当たらない。
ドメインの登録情報（WHOIS）を見ても、登録者名は代理の非公開サービスで伏せられている。これは海賊版サイトに限らず一般のサイトでも珍しくない設定だが、結果として「誰が運営しているのか」を外部から確かめる手段はない。
ドメインとインフラ[編集]
安全性診断サービスの記録によると、JAVGGの主要ドメインは2020年12月に取得されたもので、登録業者はカナダのTucows系である。サーバーの前段には米国のCloudflareが使われており、サイトに入る際にボット確認の画面が表示されることがあるとされる。Cloudflareは通信の中継やセキュリティを担うサービスで、実際のサーバーの所在地や運営者は外から見えにくくなる。
また、名称の一部が同じでトップレベルドメインだけが異なるサイトも存在し、そちらは2021年5月に別の登録業者を通じて取得され、やはり登録者情報は非公開になっている。これらが同一の運営者によるものかどうかは確認できない。本記事では、ドメイン名そのものの列挙は行わない。
収益の仕組み[編集]
JAVGGは会員登録も課金もないとされるため、運営費や利益は主に広告でまかなわれているとみられる。レビュー記事が「広告とポップアップ」を欠点に挙げているのもその裏返しである。一般に、こうしたサイトには大手の広告ネットワークが出稿を避ける傾向があり、審査の緩いアダルト系・ポップアップ系の広告業者が使われやすい。これが後述する利用リスクにもつながっている。
海賊版サイトをめぐる日本の法制度[編集]
アップロードする側：公衆送信権の侵害[編集]
日本の著作権法では、著作物を権利者に無断でインターネット上にアップロードし、誰でも見られる状態にする行為は公衆送信権（送信可能化権）の侵害にあたる。刑事罰は10年以下の拘禁刑（2025年5月以前は懲役）もしくは1,000万円以下の罰金（またはその両方）で、法人には最高3億円の罰金が科されうる。
アダルトビデオもれっきとした著作物であり、この点は一般の映画やアニメと変わらない。実際、2015年には動画共有サイトのアダルト部門に有料販売中の作品を無断でアップロードした男性が著作権法違反の疑いで書類送検され、AV業界として初の著作権法違反事件として報じられた。AVメーカーの著作権を管理する会社が、2012年ごろから違法アップロード対策に多額の費用をかけてきたことも伝えられている。
リーチサイト規制（2020年10月施行）[編集]
海賊版サイトの中には、自分では動画を置かず、外部に置かれた違法動画へのリンクを集めて誘導するタイプがある。これをリーチサイトと呼ぶ。以前はリンクを張るだけでは直接の侵害にあたるかがはっきりしなかったが、2020年6月に公布された改正著作権法（令和2年改正）で明確に規制対象となった。
文化庁の解説によれば、規制が施行されたのは2020年10月1日。公衆を侵害コンテンツに「殊更に誘導する」サイトや、主として侵害コンテンツの利用のために使われるサイトの運営者には5年以下の拘禁刑（当時は懲役）もしくは500万円以下の罰金が、そうしたサイトでリンクを提供した者には3年以下の拘禁刑もしくは300万円以下の罰金が科される。いずれも親告罪である。なお、「2021年の改正」と混同されることがあるが、リーチサイト規制自体は2020年10月施行である（2021年1月施行はダウンロード違法化の拡大）。
ダウンロードとストリーミング視聴の違い[編集]
利用者にとって気になるのは「見る側も違法なのか」という点だろう。ここで重要なのがダウンロード（保存）とストリーミング（再生するだけ）の区別である。
映像と音楽については、違法にアップロードされたものと知りながらダウンロードする行為が2010年1月から違法となり、2012年10月からは有償で提供されている作品について刑事罰の対象になった。2021年1月1日には、この「ダウンロード違法化」が漫画・書籍・論文など著作物全般に拡大された。刑事罰の対象となるのは、正規版が有償で提供されている作品を、違法アップロードと知りながら反復・継続してダウンロードした場合で、法定刑は2年以下の拘禁刑（当時は懲役）もしくは200万円以下の罰金（またはその両方）。これも親告罪である。
一方、文化庁の説明でも示されているとおり、ストリーミングで再生するだけの視聴はダウンロード違法化の対象外である。再生のために端末に一時的にデータが置かれても、作品を保存したことにはならないというのが一般的な理解だ。ただし、ダウンロードボタンや保存ツールを使ってファイルを手元に残した時点で、それは「ダウンロード」となる。また、ファイル共有ソフト（BitTorrentなど）はダウンロードと同時にアップロードも行う仕組みのため、利用者自身が「配布者」として権利者から発信者情報開示請求や損害賠償請求を受ける事例が相次いでいる。
刑法175条との関係[編集]
「無修正」をうたう作品については、著作権とは別に刑法第175条（わいせつ物頒布等）の問題もある。日本国内で流通する成人向け映像にモザイク処理が施されているのはこの規定があるためで、無修正映像を国内で頒布・公然陳列すれば同条の対象になりうる。一方、個人が閲覧するだけの行為は、一般に頒布や陳列にはあたらないと解されている。
摘発・対策の実例[編集]
全国初のリーチサイト摘発はAVだった[編集]
リーチサイト規制の施行からわずか1か月半後の2020年11月18日、京都府警察は海賊版アダルトビデオへのリンクを掲載したリーチサイトの運営者として、40代の男2人を著作権法違反の疑いで逮捕した。報道によれば、これは改正法によるリーチサイト運営者の全国初の摘発で、誘導先とされたのは3作品だった。改正法の最初の適用例がAVだったことは、業界の権利保護の動きが早かったことを示している。
その後、2022年1月には警視庁もリーチサイト運営者を初めて摘発した。こちらはアダルトアニメを中心に約3万本の動画へのリンクを掲載し、2か月で約50万円の広告収入を得ていたとされる。海賊版サイトが広告収入を目的に運営されていることを裏づける事例である。
AV業界の権利保護団体[編集]
AV業界には、メーカーなどが加盟する権利保護団体として知的財産振興協会（IPPA）がある。2010年に任意団体として発足し、2011年に法人化。約300の企業・団体が関わり、違法販売やファイル共有による著作権侵害の調査、警察への捜査協力などを行ってきた。2024年8月には「適正映像事業者連合会」に名称を変更し、IPPAの名は著作権保護部門の名称として残っている。
海外サイトへの民事訴訟[編集]
運営者が海外にいる海賊版サイトに対しては、海外の裁判所を使った対策も進んでいる。代表例がMissAVで、日本のアダルト作品制作会社が米国ワシントン州西部地区の連邦地裁に提訴し、2025年1月に欠席判決が出た。判決は300作品分の損害賠償として約450万ドルの支払いを命じ、主要ドメインの管理を権利者側に移すよう命じた。ただし、サイト側はほどなく別のドメインで運営を続けたと報じられており、ドメインの差し押さえだけでは決定打にならない難しさも浮き彫りになった。
音楽分野では、2024年7月に日本レコード協会が米国でCloudflareに対する情報開示命令を取得し、その直後に約10年続いたアニメ・ゲーム音楽の違法ダウンロードサイトが自主閉鎖したという例もある。Cloudflareのような中継サービスを使っていても、運営者の情報に法的手続きでたどり着く道はあるということだ。
CODAの国際執行[編集]
コンテンツ海外流通促進機構（CODA）は、映画・アニメ・ゲームなどの権利者が参加し、海外の海賊版対策を担う団体である。アダルト作品が主な対象ではないが、海外の海賊版サイトに対する取り組みの代表例として知られる。
たとえば中国向けのアニメ海賊版サイト・アプリについては、CODAが2024年5月に刑事告発し、現地の公安当局が運営者を逮捕。2026年2月には日本の権利者13社の被害確認をもとに、懲役1年の実刑判決が確定した。国内でも、2024年10月に映画・アニメのセリフなどを書き起こして公開するサイトの運営者3人が逮捕され、CODAが被害権利者の取りまとめを担った。このように、海外にサーバーや運営者がいても、権利者団体と各国の捜査機関が連携して摘発に至る例は着実に増えている。
利用リスク[編集]
広告経由のマルウェア[編集]
無料の海賊版サイトでいちばん現実的なリスクは、法律よりもセキュリティである。前述のとおり、この種のサイトは審査の緩い広告ネットワークに頼りがちで、クリックした覚えのない別タブが開く、偽の「動画プレーヤーの更新」や「ダウンローダー」を入れさせようとする、といった手口が報告されている。
MissAVの事例では、判決後に増えた偽装サイトを通じて、Androidを狙う遠隔操作型のトロイの木馬、情報窃取型のマルウェア（インフォスティーラー）を仕込んだ偽ダウンローダー、閲覧中に端末の処理能力を勝手に使う仮想通貨マイニングなどが確認されたと報告されている。人気サイトの名前をかたる「そっくりサイト」が出回るのも、この種のサイト全体に共通する問題である。
偽警告・サポート詐欺[編集]
アダルトサイトの閲覧中に「ウイルスに感染しました」「ハッキングされています」といった警告が全画面で表示され、電話をかけるよう求められるのが、いわゆる「サポート詐欺」である。情報処理推進機構（IPA）によれば、電話をかけると遠隔操作ソフトを入れさせられ、サポート料金としてコンビニで電子マネーを買わされるなど、被害が数十万円に達するケースもある。
IPAへの偽セキュリティ警告に関する相談は2022年に年間2,365件と過去最多を記録し、2023年5月には月446件に達した。IPAは「警告画面に表示された電話番号には絶対に電話しない」ことを最大の防御策としている。
フィッシング・個人情報[編集]
JAVGGのような無料サイトは本来ログインを必要としないとされるため、「年齢確認のため」「プレミアム会員登録」などと称してメールアドレスやクレジットカード情報、SNSのアカウントを入力させる画面が出てきたら、それはフィッシングを疑うべきサインである。古典的なワンクリック詐欺（ボタンを押しただけで「登録完了、料金を支払え」と表示する手口）も、アダルト系サイトの周辺では今なお見られる。
なお、海外の安全性診断サービスではJAVGGの主要ドメインそのものは「低リスク」と判定されている（89のセキュリティエンジンのうち1つが警告）。ただし、この種の診断はサイト本体のファイルを調べるもので、表示のたびに入れ替わる広告の中身までは保証しない。「本体が安全でも、広告が安全とは限らない」という点は押さえておきたい。
作品の権利者に対価が届かない[編集]
リスクとは少し性質が違うが、海賊版サイトで再生された分の対価は、出演者や制作会社には一切届かない。逆に、広告収入は運営者に入る。違法サイトの広告収益が摘発事例の中で具体的な金額として示されてきたのはこのためである。
合法な代替サービス[編集]
FANZA[編集]
日本国内の正規サービスで最大手なのがFANZA（旧DMM.R18）である。DMM.comグループの株式会社デジタルコマースが運営し、単品購入・レンタル・月額見放題・VR作品などを扱う。国内メーカーの作品の多くはここで正規に購入でき、無料のサンプル動画も充実している。なお、海外ユーザー向けの英語版だったR18.comは2023年に閉鎖されている。
MGS動画[編集]
MGS動画は、大手メーカーのプレステージ系の作品を中心に扱う配信サービスである。単品購入のほか月額制のチャンネルもあり、FANZAでは扱いの少ないレーベルの作品が見つかることもある。
DUGA[編集]
DUGAは、独立系・中小メーカーの作品に強い配信サイトとして知られ、単品購入や月額見放題プランがある。こうした正規サービスは、決済情報の扱いやサポート体制が整っており、購入した作品が突然消える心配も比較的少ない（ただしサービス終了時の扱いは各社の規約による）。
無料で見たい場合[編集]
正規サービスでも、各作品のサンプル動画や、期間限定の無料配信・セールは用意されている。「お金をかけずに雰囲気を確かめたい」という目的なら、まず正規サービスのサンプルで足りることも多い。
同系統のサイト[編集]
海外の日本アダルトビデオ関連サイトには、大きく分けて作品データベース型とストリーミング型がある。前者の代表がJAVLibraryやJAVBUSで、作品番号・出演者・メーカーなどの情報を整理して掲載する。後者にはMissAVやJable.tv、かつて英語圏で知られたAvgleなどがあり、JAVGGもこちらに属する。名前が似ているサイトとしてJavHDなどもあるが、運営やサービスの形態はそれぞれ異なり、JAVGGとの関係を示す情報はない。
ストリーミング型のサイトは、ドメインの変更、アクセス遮断、閉鎖と「後継」の出現を繰り返してきた歴史がある。検索結果に同じ名前のサイトが複数並ぶことも多く、どれが本来のものか判別しにくいことが、偽装サイトによる被害の温床にもなっている。
余談[編集]
- JAVGGへのアクセスはインドネシアで特に多いが、インドネシアは政府がポルノサイトへのアクセスを広く遮断していることで知られる国でもある。
- 改正著作権法のリーチサイト規制が初めて適用されたのは、漫画でも映画でもなくアダルトビデオだった。業界団体が早くから違法アップロード対策に取り組んできたことが背景にある。
- MissAVの訴訟では、裁判所は請求された1作品あたり15万ドルの10分の1にあたる額で損害を算定しており、「満額」ではなかった。
- 海外の「JAV」サイトの多くが掲げる「英語字幕付き」は、正規のメーカーが付けたものではないことがほとんどで、内容の正確さも保証されていない。