概要
女性自身（じょせいじしん）とは、光文社が発行する女性週刊誌である。毎週火曜日発売。『週刊女性』（主婦と生活社）、『女性セブン』（小学館）とともに三大女性週刊誌の一角を占める。
詳細
1958年創刊。ただし創刊時の姿は現在とまったく違い、アメリカの『Seventeen』と提携したファッション誌だった。売り上げが伸びなかったことから、皇室の話題を軸に据えた女性週刊誌へと大きく方針転換していった経緯がある。
この転換の順序は、雑誌という商品の性格をよく表している。創刊時の企画が想定した読者と、実際に買った読者がずれていた場合、雑誌は毎週売れ方を確認できるので、判断が早く出る。1冊単位でしか結果が分からない新聞と違い、週刊誌は号ごとに数字が返ってくるため、路線変更の決断が早い媒体である。
1963年11月25日号では、それまでの Business Girl に代わる言葉として「OL」（Office Lady）を発表した。誌面から生まれた言葉が一般語として定着した例で、この時期の女性週刊誌が読者の生活の呼び名そのものを作る位置にあったことを示している。1975年創刊のファッション誌『JJ』も、女性自身の増刊号から派生したものである。
部数の推移
日本雑誌協会が公表する印刷証明付き部数では、2004年の約52万部から緩やかに減少が続き、2019年に約32.8万部、2024年（1〜3月）で約24.3万部となっている。
減少の仕方は新聞の全国紙と性質が異なる。新聞は宅配契約が続いているかどうかで部数が決まるため、解約という決定的な離脱が起きると戻りにくい。週刊誌は毎号が単発の購入なので、その種の離脱が発生しない代わりに、毎週中身で選ばれ直す。安定と不安定が裏返しの関係になっている。この点は『女性セブン』『週刊ポスト』『週刊現代』にも共通する。
誌面の性格
皇室、芸能、健康、年金や相続といった題材が同じ号に同居する構成は、三大女性週刊誌に共通する。読者の生活時間のなかで関心が向く対象をひととおり並べるという筋である。
報道をめぐっては、宮内庁から記事内容について抗議や訂正を求められた例（2010年、2012年）、2013年に首相夫人の公邸改装に関する記事が事実でないとして訂正を求められた例、2019年に「5Gで鳥が大量死した」とする海外の誤情報をもとにした記事を掲載した例（米国のファクトチェックサイトが誤りと判定していた）、2023年10月にバレーボール日本代表選手の特大ポスターを付録としたことについて日本バレーボール協会が肖像権の管理者として抗議声明を出した例、同年12月に歌手のAdoが素顔を公開すると報じた記事を本人がSNSで否定した例などが記録されている。
こうした事例の評価は、速報性を重んじる媒体の性質上避けられないコストと見るか、確認の手順の問題と見るかで分かれる。ただし件数と時期が公開されている以上、どちらの立場も同じ事実の上に立っている。
歴代の書き手
歴代編集長には櫻井秀勲（第3代）らがいる。三島由紀夫の要望で担当についた児玉隆也が1967年に副編集長となった記録があり、政治担当に草柳大蔵、芸能担当に竹中労といった書き手が関わった時期もある。芸能記者の前田忠明は本誌を経てフジテレビジョンに移っている。
雑誌が「誰が書いているか」で読まれた時代の名残で、現在のウェブ記事が書き手より媒体名で読まれるのとは逆の構造である。