週刊女性

概要

週刊女性（しゅうかんじょせい）とは、主婦と生活社が発行する女性週刊誌である。毎週火曜日発売で、日本で最初に創刊された女性週刊誌にあたる。

詳細

1957年3月6日、河出書房（現・河出書房新社）から創刊された。ところが河出書房の倒産にともない、わずか4号で休刊している。同年8月、『主婦と生活』など女性雑誌を中心に手がけていた主婦と生活社が発行を引き継ぎ、現在に至る。

創刊社が倒産して別の出版社が引き継いだという出発点は、雑誌が編集部という人の集まりと、題号という看板の両方でできていることを示している。題号は引き継げるが、刊行を続けるには毎週印刷して流通に載せる資金が要る。4号で止まった雑誌が70年近く続いているのは、二つ目の出版社が後者を用意できたからである。

翌1958年に『女性自身』（光文社）、1963年に『女性セブン』（小学館）が続き、三大女性週刊誌の枠組みができた。最初に出た雑誌が後発に部数で抜かれる形になったが、これは市場を作った側が必ずしも市場を取るとは限らないという、媒体では珍しくない順序である。

部数の推移

日本雑誌協会の印刷証明付き部数では、2004年の約39.4万部から減少が続き、2019年に約19.5万部、2024年（1〜3月）で約11.8万部となっている。三誌のなかでは最も小さい規模で推移してきた。

三誌が長く併存してきたのは、読者がどれか一誌を固定して買い続けるとは限らないからである。その週の表紙と見出しで選ぶ買い方であれば、競争の単位は年間の購読者数ではなく毎週の一冊になる。週刊誌の見出しが強い表現になりやすいのは編集方針というより、売り方の単位がそこにあるためで、この構造は『週刊ポスト』でも同じである。

報道と訂正

2017年12月12日号の皇族の婚約相手の家庭をめぐる記事は、この一報の約2か月後に宮内庁が結婚延期を発表する展開につながり、2018年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」大賞を受けている。

一方で、事実確認ができなかったとして発行元が公式サイトで謝罪・訂正した例も複数記録されている。2021年1月、男性アイドルグループのメンバーの感染経緯についての記事、同年3月、男性音楽グループのメンバーがドラマのリハーサル中に負傷させたとする記事について、いずれも再取材の結果確認できなかったとして訂正が出された。

同じ媒体で賞の対象になった報道と訂正に至った報道の両方が出ている点は、速報を扱う媒体の性質をそのまま示している。どちらか一方だけを取り上げれば媒体の性格を説明したことになるが、実際には同じ編集体制から両方が出ている。

ウェブへの展開

ウェブサイト「週刊女性PRIME」を運営しており、誌面の記事とウェブ独自の記事が並ぶ。紙は1冊単位でしか結果が分からないが、ウェブは記事ごとに読まれた量が分かる。判断材料が増える一方、数字の取れる題材に寄りやすくなるという指摘は、週刊現代など他誌にも共通する論点である。

紙の週刊誌が持っていた「目当ての特集を読むために買った号に、読むつもりのなかった記事も入っている」という抱き合わせは、記事が単体で流通すると働かなくなる。この点は漫画アプリが単行本1冊単位の購入を話単位に置き換えたのと同じ方向の変化で、読者の判断が細かくなるほど、選ばれなかった記事は読まれずに終わる。

同じ出版社は男性アイドルを扱う『JUNON』や女性ファッション誌『ar』も持っており、雑誌ごとに読者層を分けて抱える構成になっている。グラビアアイドルの初期の露出経路が週刊現代や週刊ポストといった男性向け週刊誌にあったのに対し、女性週刊誌はタレントの私生活や芸能事務所の動きを扱う側に位置してきた。

余談

• 日本初の女性週刊誌でありながら創刊社の倒産で4号止まりになり、別の出版社の手で復活した——という出だしを持つ全国流通の雑誌は多くない。
• 誌名は「週刊女性」で、翌年の『女性自身』、その5年後の『女性セブン』と並べると、いずれも「女性」を含む。後から出た二誌は識別のために語を足しており、最初に出た雑誌だけが一般名詞のままで済んでいる。
• 発行元の主婦と生活社は社名に雑誌名（『主婦と生活』）が入っている出版社で、その雑誌自体は現在刊行されていない。社名だけが残る形になっている。