| ソニーグループ株式会社 Sony Group Corporation | |
|---|---|
| 略称 | ソニー |
| 国家 | 日本 |
| 種類 | 株式会社 |
| 市場情報 | 東証プライム 6758／NYSE SONY |
| 業種 | 電気機器、エンタテインメント、金融 |
| 本社所在地 | 東京都港区港南1-7-1 |
| 設立日 | 1946年5月7日 |
| 年齢 | 80周年 |
| 設立者 | 井深大、盛田昭夫 |
| 上場 | 上場 |
| 主要部門 | ゲーム＆ネットワークサービス、音楽、映画、ET&S、イメージング＆センシング、金融 |
| 主要子会社 | ソニー・インタラクティブエンタテインメント、ソニー・ミュージックエンタテインメント、ソニー株式会社 |
| 関係する人物 | 井深大、盛田昭夫、久夛良木健 |
| 代表作品 | PlayStation、ウォークマン、トリニトロン、CMOSイメージセンサー |
| 別名 | 東京通信工業（旧社名） |
| リンク | https://www.sony.com/ja/ |
概要[編集]
ソニーとは、日本の東京都港区に本社を置く企業グループである。1946年に東京通信工業として設立され、1958年にソニー株式会社へ商号変更、2021年に持株会社としてソニーグループ株式会社となった。電機メーカーとして知られる一方、現在はゲーム・音楽・映画・金融が収益の柱になっている。
詳細[編集]
創業は1946年5月7日、資本金19万円・従業員20人余りの東京通信工業として始まった。中心にいたのは井深大と盛田昭夫である。1950年に日本初のテープレコーダー（G型）、1955年に日本初のトランジスタラジオを発売し、小型化と量産という方向で存在感を得た。
1958年1月に社名を「ソニー」へ改めた。当時、日本企業の社名としてローマ字の造語は異例であり、輸出を前提にどの国の人でも同じように発音できる名前を選んだという説明が繰り返し語られる。
1968年のトリニトロン方式カラーテレビ、1979年のウォークマン、1982年のCD規格（フィリップスと共同）、1994年のPlayStationと、おおむね10年単位で主力製品が入れ替わってきた。2021年4月、持株会社体制への移行に伴いソニーグループ株式会社へ商号変更し、エレクトロニクス事業は子会社のソニー株式会社が担っている。
「電機メーカー」という説明が実態と合わなくなった経緯[編集]
ソニーを説明するときに最も誤解が生じやすいのが、この点である。現在の収益の構成を見ると、ゲーム、音楽、映画、金融といった作ったあと繰り返し収入が入る事業の比重が大きく、テレビやオーディオといったハードウェアの製造販売は、かつてほどの位置を占めていない。
この変化には筋道がある。1980年代から音楽・映画会社を買収し、機械（ハード）とそこで再生される中身（ソフト）の両方を持つ構造を目指した。当初は「作る側と売る側で判断が食い違う」という批判も強かったが、配信が主流になると、権利を持っていることが収益に直結するようになった。
PlayStationも同じ構造で説明できる。本体の販売台数はすでに成熟期に入っている一方、オンラインサービスの加入料やダウンロード販売が積み上がり、ゲーム事業の売上規模は本体の売れ行きとは別に伸びている。
もう一つの柱がCMOSイメージセンサーである。スマートフォンのカメラ部品として世界的なシェアを持ち、自社ブランドの製品ではなく他社製品の中の部品で稼ぐという、かつてのソニー像とは対照的な事業になっている。
よくある質問[編集]
Q. ソニーとソニーグループは違うのか？
違う。ソニーグループ株式会社が持株会社で、その傘下にエレクトロニクス事業を担うソニー株式会社、ゲームのソニー・インタラクティブエンタテインメントなどがある。2021年の再編で名称が整理された。
Q. 社名の由来は？
音を意味するラテン語 sonus と、英語の俗語 sonny（坊や）を組み合わせた造語とされる。輸出を前提に、どの言語圏でも読みやすい短い綴りが選ばれた。
Q. いまの本業は何なのか？
一つに絞れないのが現状である。ゲーム、音楽、映画、金融、半導体（イメージセンサー）が並立しており、どれか一つを本業と呼ぶより、複数の事業の組み合わせで成り立っている会社と理解したほうが実態に近い。
Q. 家電から撤退したのか？
撤退はしていない。テレビ、カメラ、オーディオは継続しているが、収益全体に占める比率はかつてより小さい。
余談[編集]
- 創業時の設立趣意書に書かれた「真面目なる技術者の技能を、最高度に発揮せしむべき自由闊達にして愉快なる理想工場の建設」という一節は、日本の企業文書の中でも例外的によく引用される。
- ウォークマンは、録音機能を省いて再生に絞った製品だった。機能を減らした製品が新しい市場を作った例として、商品企画の教科書的な事例に挙げられる。
- ベータマックスとVHSの規格競争に敗れた経験が、後年の規格戦略（CDやブルーレイでの他社との共同規格化）に影響したという説明が一般的だが、どこまで直接的な因果があるかについては見方が分かれる。
- PlayStationは当初、任天堂との共同開発計画から派生している。計画が解消されていなければ、現在のゲーム市場の構図は別のものになっていたと語られることが多い。