Anitube

概要

Anitube（アニチューブ）とは、アニメの無許諾アップロード動画を集約していた海賊版サイトである。2018年4月、日本政府が漫画村などとともに名指しし、通信事業者による自主的なブロッキングを促す方針を決めたことで広く知られた。現在は稼働していない。

詳細

同サイトは、放送・配信中のアニメ作品を含む動画を権利者の許諾なく掲載していたとされ、日本国内からも多く閲覧されていた。2018年4月13日、知的財産戦略本部と犯罪対策閣僚会議は、特に「悪質」と位置づけた3サイト（漫画村、Anitube、MioMio）について、法整備が行われるまでの臨時的・緊急的な措置としてブロッキングを促す方針を決定した。

政府はこの措置を、通信事業者への命令ではなく民間の自主的な判断による対応とし、法的には刑法上の緊急避難に当たると解釈した。これに対し専門家からは、海賊版サイトのブロッキングは緊急避難に該当しないという見方や、憲法が保障する通信の秘密の侵害、禁止されている検閲に当たる可能性が指摘された。同月以降、サイトはアクセスできない状態になった。

「消せない」ことの裏返しとしてのブロッキング

なぜ削除ではなく遮断が議論になったのかを押さえると、この問題の形が見えてくる。サーバーが国外にあり運営者も国外にいる場合、国内の法に基づく削除要請や捜査は届きにくい。相手に手が出せないという前提に立つと、残る選択肢は「国内から接続する側で止める」という方向になる。

ところがこの方法は、通信事業者が利用者の通信の宛先を確認して遮断することを意味する。つまり通信の秘密という別の原則と正面からぶつかる。技術的に対処できないからこそ法の原則の議論になった、という順番であり、対象となるサイトの悪質さの程度とは切り離して考えなければならない論点だった。反対論の中心が「海賊版を擁護するかどうか」ではなく「誰が何を基準に遮断先を決めるのか」にあったのはこのためで、総務省の記事で整理した「有限の資源や許認可を誰が握るのか」という問題と同じ形をしている。

結局選ばれたのは別の方向

ブロッキングの法制化は意見の対立が大きく、法案の提出は見送られた。代わりに進んだのは、通信そのものに触れない方向の規制である。2020年に改正された著作権法では、海賊版サイトへの誘導を専門に行う、いわゆるリーチサイトの規制が2020年10月に、漫画など侵害コンテンツのダウンロード違法化が2021年1月に施行された。

つまり対策は「入口のリンク集を止める」「受け取る側にも規制をかける」という形に組み替えられた。遮断という一手で済ませるのではなく、行為ごとに規制対象を切り分ける方式に落ち着いたことになる。効果については、正規の配信が充実したことの影響と切り分けにくく、規制だけで説明はできないという指摘もある。

検索需要の行き先

このサイトの名前は、閉鎖から年数が経ってもなお検索され続けている。「見られない」「代わりを知りたい」という検索に対し、NetflixやU-NEXT、DMM TV、ABEMAといった正規の配信サービスを案内する記事が並ぶのが現在の検索結果である。

ここで起きているのは、需要が消えたのではなく置き換わったという変化である。無料で見たいという動機は残ったまま、供給側が定額制の配信サービスへ移った。月額数百円から視聴できる選択肢が広く整ったのは、ブロッキングが議論された時期と重なっており、海賊版の利用が減ったとすれば、規制の強化と正規サービスの普及のどちらがどれだけ効いたのかは評価が分かれている。

余談

政府が3サイトを名指しした2018年4月13日、サイト名がSNSのトレンド上位に入った。対策の発表がそのサイトの知名度を高める結果を伴うのは、公表を通じて対処する方式に付きまとう副作用である。

名称は動画共有サービスの名前に「Ani」を付けた形で、同種のサイトには既存のサービス名を組み合わせた名前が多い。中身の仕組みに独自性がないため、名前で何をする場所かを説明するのが最も手早いという事情がうかがえる。同時期に名指しされたMioMioは中国語圏向けの動画サイトで、扱う範囲も利用者層も異なっていた。