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== 詳細 ==
=== 検索エンジンから始まった ===
スタンフォード大学の大学院生だったラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンが、ウェブページの被リンク構造から重要度を計算する仕組みを研究したことが出発点になった。既存の検索エンジンがディレクトリ型やキーワード一致に頼っていた時代に、リンクを「投票」とみなす発想が精度の差を生み、シンプルな検索窓だけの画面と合わせて急速に支持を集めた。社名は10の100乗を意味する造語グーゴルに由来するとされる。

=== 広告というビジネスモデル ===
検索結果に連動して広告を表示する仕組みが、Googleを世界有数の企業に押し上げた。ユーザーは無料でサービスを使い、費用は広告主が負担するという構造は、その後のインターネットサービスの標準になった。裏返せば、収益の大半が広告に依存しているため、検索行動の変化は同社の事業構造に直結する。

=== 買収で広げた領域 ===
2005年にAndroidを、2006年に[[YouTube]]を買収したことは、後から見ればスマートフォンと動画という次の主戦場を先に押さえた判断だった。地図、メール、ブラウザ、オフィスソフト、クラウドと領域を広げ、2015年には持株会社Alphabetを設立して事業ごとに分社する体制へ移行している。

=== AI競争とGemini ===
2020年代後半の同社は、生成AIをめぐる競争の中心にいる。対話型AI「Gemini」はアプリの月間利用者が9億人規模に達したと発表され、検索結果の上部にAIによる要約を表示する機能も広く導入された。AIがユーザーの質問に直接答えるようになると、従来のように検索結果のリンクをクリックしてサイトを訪れる行動が減るため、ウェブサイト運営者や報道機関からは流入が減ることへの懸念も強く出ている。同社にとっても、広告収益の土台である「検索してクリックする」行動をどう維持するかは難しい課題である。

=== 独占をめぐる訴訟 ===
検索市場での支配的な地位については各国で法的な争いが続いている。アメリカでは司法省が反トラスト法違反を訴え、裁判所が検索市場での独占を認定したと報じられた。日本でも公正取引委員会が、Android搭載端末での検索アプリの取り扱いをめぐって同社に対する措置を行ったと報じられている。いずれも係争や履行の途上にあり、最終的にどのような形で決着するかは確定していない。